求人を募集するときの掲載先は、大きく分けて「紙媒体」と「WEB媒体」の2種類があります。どちらも「掲載料を支払って求人広告を掲載する」という点では大きく違いはありませんが、それぞれの媒体には特徴があります。
そこで、このページでは紙媒体と、WEB媒体（求人サイト）を利用して人材募集をするメリットやデメリット、募集方法について解説していきます。
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紙媒体で人材募集をする方法
紙媒体の人材募集方法としてあげられるのが、新聞広告欄やチラシ、フリーペーパー（タウンワークやジョブアイデムほか）に広告を出す方法。これらの媒体は、求人広告スペースが決まっており、広告が掲載される場所や広告枠の大きさによって料金が変わります。
紙媒体で人材募集をするメリット
紙の媒体ではエリア別で発行されていることが多く、地域密着型の求人媒体である点も特徴の一つ。「地元の人に的を絞って人材募集をしたい」という場合にも有効です。また、フリーペーパーは駅やコンビニなど目のつく場所に置かれています。無料なので気軽に手に取ることができるため、年代問わずさまざまな人に見てもらえる可能性もあるでしょう。
地域情報誌で人材募集をするデメリット
紙媒体は決められた広告枠があるので、文字数や掲載できる写真の枚数が限られているのが難点。掲載した内容に不備があったとしても、あとから修正することができないというデメリットもあります。
また若い層は「WEBで求人情報を検索する」という人も多く、求めている人材に求人をみてもらえない可能性も高いです。逆にいえば、 WEB媒体になじみのないシニア向けの求人広告を掲載する場合は、WEBよりもアナログな紙媒体の方が効果的かもしれません。
求人広告を掲載できる紙媒体
求人広告を掲載できる紙媒体には、以下のようなところがあります。
・タウンワーク：認知度が高い。全国6.5万ラック設置（2021年12月現在）。掲載費1週間10,000円〜
・ジョブアイデム：設置エリアが広いため複数店舗の同時募集なら費用を抑えられる。掲載費24,000円〜
・ディースター：関西圏の求人に強い。新聞折込、ポスティング求人あり。新聞折込掲載費18,000円〜
より地域に密着した媒体を探したい場合は、「○○（お住まいの地域名） 求人広告 紙媒体」などで検索してみることをおすすめします。
なかには紙版の求人広告を申し込めば、WEB版にも求人広告を掲載してくれる媒体もあります。両面からアプローチしたい方は、そういった媒体を探してみるのもいいでしょう。
WEB媒体（求人サイト）で人材募集をする方法
WEB媒体で人材募集をする方法はいくつかありますが、その中でも「求人サイト」は求人募集に特化している媒体です。インターネットで知りたい情報をすぐに検索できるいま、「求人を探すのもネットで」という人も多く、求人サイトを活用した人材募集も主流になってきました。
WEB媒体（求人サイト）で人材募集をするメリット
求人サイトなどのWEB媒体で人材募集をするメリットは、伝えられる情報量が紙媒体よりも多いという点。文章や写真も掲載できるので、職場の魅力をより伝えやすくなります。また、アクセス数が多いサイトに掲載すれば、より多くの求職者に求人を見てもらえるため、さまざまな人材からの応募が見込めるでしょう。
中には「IT」や「医療」など業界に特化した専門サイトもあるため、求める人材にピンポイントで求人を届けることもできます。
WEB媒体（求人サイト）で人材募集をするデメリット
求人サイトでは、求職者が希望する条件やワードで検索します。そのため求職者の希望にマッチしないと、求人を見つけられないという点はデメリットの一つです。また、正社員や新卒の採用となると掲載費用が高額になることが多く、少なくても20万円、多いところでは100万以上かかるサイトもあります。
求人広告を掲載できるWEB媒体（求人サイト）
求人広告を掲載できるWEB媒体（求人サイト）には、以下のようなところがあります。
・マイナビ：認知度が高く、新卒採用に強い。イベントやWEBセミナーなどの企画も
・エン転職：日本最大級の会員数（850万人以上）。登録者の約7割は34歳以下と若手転職希望者が多い
・バイトル：アルバイトの求人サイト。10代～20代などの学生、フリーターに人気。最短で即日掲載可能
その他の人材募集の方法
紙媒体やWEB媒体へ求人広告を出す以外にも、人材募集方法はいくつかあります。
・知人、友人に紹介してもらう
・会社や店にチラシ・ポスターを貼る
・自社のホームページで募集する
・SNSを活用する
上記の例だと費用もほとんどかからず、人材募集を行うことができます。採用に至るまでに時間はかかるかもしれませんが、一つの方法として参考にしてみてください。
まとめ
人材募集の方法はいくつかあるので、どこを利用すればいいか迷うこともあるかもしれません。そんなときは「求める人材が見ていそうな媒体はどこか」を考えて、募集方法を検討してみることをおすすめします。
なお当事務所では、創業に関するご相談を承っています。「こんな事業を始めたいけれど、何から始めたらいいのか」「採用方法についてアドバイスがほしい」など、ご不明な点があれば、どうぞお気軽にお問い合わせください。
